歴史を面で見てみよう！（歴面）

国際連盟（League of Nations）は、第一次世界大戦の惨禍を二度と繰り返さないために、世界平和を維持する国際機関として 1920年 に正式に発足した。これは、人類史上初めての「恒久的な国際平和機構」であり、後の国際連合（United Nations）の源流となる重要な組織である。

国際連盟の設立は、第一次世界大戦後に開かれたパリ講和会議（1919年）で決定された。提唱の中心となったのは、アメリカ合衆国大統領ウィルソンで、彼が示した「十四か条の平和原則」の中で、戦争防止のための国際機構の設立が強く訴えられた。これを受けて国際連盟規約が作成され、翌1920年、スイスのジュネーヴに本部を置き、正式に発足した。

国際連盟は

• 軍備縮小
• 紛争の平和解決
• 集団安全保障（加盟国が協力して侵略を阻止）
• 国際協力の促進

を理念として活動を開始した。特に、紛争が起きた際は、戦争に訴える前に国際連盟が仲裁・調停を行うことが重視された。

しかし、その一方で弱点も抱えていた。アメリカが議会上の反対で加盟を見送り、大国の不参加が国際連盟の力を弱めた。また、加盟国に強制力のある制裁を行う仕組みが不十分で、侵略を抑止しきれなかった。1930年代には、日本・ドイツ・イタリアなどが脱退し、次第に連盟の機能は弱体化していく。

それでも国際連盟は、人種差別撤廃案の提出（日本案）や移民・労働問題の改善、難民救済、麻薬取締りなど、多くの分野で国際協力を進めた先駆的な機関であった。

国際連盟は第二次世界大戦を防ぐことはできなかったが、その理念と経験は、1945年の国際連合（UN）の設立に大きく引き継がれ、今日まで続く国際秩序の基礎となっている。

関東大震災（かんとうだいしんさい）は、1923年（大正12年）9月1日 午前11時58分に発生した、日本の歴史上でも最大級の地震災害の一つです。
震源は相模湾沖で、マグニチュード7.9（現在の換算では約7.9〜8.0）と推定され、関東地方を中心に甚大な被害をもたらしました。

被害の概要

• 死者・行方不明者：約10万5千人以上
• 家屋の全壊・焼失：約37万戸以上
• 特に東京府や横浜市では、地震直後に多くの家屋が倒壊し、その後の火災により被害が拡大しました。
• 地震発生がちょうど昼食時だったため、各家庭で火を使っており、多くの火災が一斉に発生しました。
• 一部地域では、火災旋風（火の竜巻）が起こり、多数の人々が避難中に命を落としました（代表的な例：本所区・陸軍被服廠跡地での約4万人の焼死）。

社会への影響

• 関東大震災は、日本の都市構造や防災体制に大きな影響を与えました。
• 復興の過程で、都市計画法の整備や、耐震性の高い建物の建設が進められるようになりました。
• 一方で、混乱の中で流言飛語（デマ）が広まり、朝鮮人や中国人への虐殺事件が発生するなど、深刻な社会問題も引き起こされました。

関東大震災は、自然災害の恐ろしさだけでなく、人々の行動や社会の在り方にも大きな教訓を残した歴史的な出来事です。

1932年（昭和7年）3月1日、満洲（中国東北部）では「満州国建国宣言」が発せられ、清朝最後の皇帝であった溥儀（ふぎ）を元首として新しい国家の成立が宣言された。これがいわゆる「満州国」の誕生である。

建国宣言では、当時の中国・満洲の政治的混乱や治安悪化を理由に、「民族の自決」「安定した政府の樹立」「平和の回復」を掲げ、新国家の必要性が強調された。満州国は「五族協和（ごぞくきょうわ）」（日本人・漢人・満州族・朝鮮人・モンゴル人の協調）を理念とし、「王道楽土（おうどうらくど）」という、徳の政治をめざす理想国家を標榜した。

しかし実態としては、日本（特に関東軍）が満洲支配を強めるための傀儡国家であり、国家運営の中心には日本の軍部が深く関与していた。国際連盟は満州国を正式な国家と認めず、1933年にはリットン調査団の報告を受けた国際連盟総会でこの国家を否認する方向が示され、日本はこれに反発して国際連盟を脱退する。

建国宣言そのものは「独立国家の成立」をうたったが、その背景には満洲事変（1931）による関東軍の軍事的行動があり、建国は国際社会の強い批判を招いた。満州国はその後も存続したが、第二次世界大戦の終結（1945年）とともに崩壊し、地域は再び中国に編入されることとなった。

1933年（昭和8年）2月24日、日本は国際連盟総会において採択された勧告に反発し、ついに国際連盟からの脱退を決定した。これは、満州事変（1931）とその後の満州国建国（1932）をめぐる国際的な対立が頂点に達した出来事である。

国際連盟は、日本が武力で満州を占領した行動を調査するため、リットン調査団を派遣した。その報告書（リットン報告書）は、日本の満州支配の正当性を認めず、満州国を「日本の強い影響下にある政権」と判断した。さらに、満州国を独立国として承認しないという姿勢を示した。

これに対し、日本代表の松岡洋右（まつおか ようすけ）は強く抗議したが、連盟総会では多数がリットン報告書を支持。日本に対し、満州からの撤兵と中国との協議による解決を求めた。日本はこの決議を「不当な干渉」「東アジアの実情を無視した判断」と受け止め、採択の直後に松岡代表は会場を退場した。

その後、日本政府は連盟に対して正式に脱退通告を提出し、1933年3月27日に日本の国際連盟脱退が確定した（効力発生は2年後）。これにより、日本は国際社会の主要な枠組みから離れ、孤立を深めていくこととなる。

国際連盟脱退は、当時の日本の国際的立場の転換点であり、政府・軍部の対外強硬路線を決定づけた出来事である。そして、この方向性はその後の日中戦争（1937）や太平洋戦争（1941）へとつながっていく重要な分岐点となった。

1937年（昭和12年）7月7日夜、北京郊外の盧溝橋（ろこうきょう）付近で、日本軍（北支那駐屯軍）と中国の国民政府軍との間に武力衝突が発生した。これが盧溝橋事件であり、長期にわたる全面戦争へ発展した日中戦争勃発のきっかけとなった。

事件の発端は、日本軍が盧溝橋付近で夜間演習を行っていた際、「日本兵1名が行方不明になった」として周囲を捜索しようとしたことにある。これをめぐって中国軍と緊張が高まり、両軍の間で発砲が交わされた。日本側はこの発砲を「中国軍の攻撃」と主張し、中国側は「日本軍の挑発が原因」として互いに非難し合った。

当初は比較的小規模な衝突であり、現地では停戦交渉も試みられた。しかし、日本政府は軍部の強硬姿勢を抑えきれず、事態は次第に拡大していった。日本は兵力を増派し、中国側も徹底抗戦を決意したため、衝突はもはや局地戦では収まらなくなる。

7月下旬から8月にかけて戦闘は北京・天津周辺に広がり、さらに上海でも戦闘が発生（第二次上海事変）。こうして日本と中国の全面戦争が始まり、のちに「日中戦争」と呼ばれる長期戦に突入する。

日中戦争は8年もの長い期間続き、アジア全域を巻き込む大規模な戦争となった。この戦争は、後に日本が太平洋戦争（1941年）へと進んでいく流れを形成する、極めて重要な歴史的転換点である。

第二次世界大戦は、1939年（昭和14年）9月1日、ドイツがポーランドに侵攻したことをきっかけに始まった。これは第一次世界大戦後の国際秩序の崩壊と、各国の対立が頂点に達した結果として起こった大規模な戦争である。

第一次世界大戦後、ドイツはヴェルサイユ条約によって厳しい賠償と領土縮小を強いられ、戦後の経済危機と社会不安が深刻化した。その不満の中で、ナチ党を率いるアドルフ・ヒトラーが台頭し、「失われた領土の回復」「民族の再統合」「反共主義」を掲げて独裁体制を築いた。

1938〜39年にかけて、ヒトラーは軍事力を背景に領土拡大を推し進め、

• オーストリア併合（1938）
• チェコスロバキアの解体（1939）

などを実現させた。国際社会は武力衝突を避けるために宥和政策を取ったが、ドイツの拡張は止まらなかった。さらに、ドイツはソ連と独ソ不可侵条約（1939）を結び、戦争の際にソ連が介入しないよう手を打った。

そして1939年9月1日、ドイツ軍はついにポーランドへ攻撃を開始した。これに対し、ポーランドと同盟関係にあったイギリスとフランスは、9月3日にドイツへ宣戦布告し、ヨーロッパ戦争が本格的に始まった。これが第二次世界大戦の勃発である。

戦争はやがて世界規模へと拡大し、アジアでは既に日中戦争が進行、1941年にはドイツのソ連侵攻、さらに日本がアメリカ・イギリスと戦争状態に入ることで、世界は大規模な総力戦へ突入していく。

第二次世界大戦は人類史上最大の戦争となり、1945年の終結までに甚大な被害をもたらした。

太平洋戦争は、1941年（昭和16年）12月8日（日本時間）、日本軍がアメリカ・イギリスなどの連合国に対して攻撃を開始したことで勃発した。最初の攻撃はハワイの**真珠湾（パールハーバー）**への奇襲であり、これを契機に日本とアメリカは正式に戦争状態へ入った。

開戦に至る背景

1930年代後半、日本は中国大陸での戦争（日中戦争）が長期化し、戦局を維持するための資源が不足していった。とくに石油・鉄鉱などの資源は、当時アメリカや東南アジアの輸入に大きく依存していた。

一方、アメリカは日本の中国侵略を批判し、

• 日本への航空機用ガソリンの輸出禁止（1940）
• 日米通商航海条約の破棄（1940）
• 日本資産の凍結（1941）
• 対日石油禁輸（1941）

などの強力な経済制裁を段階的に実施した。これにより、日本の軍事・産業は大きな圧迫を受けた。

日本政府内では、アメリカとの外交交渉による解決を図る意見もあったが、陸海軍を中心とする強硬派は「資源を確保するため南方へ進出すべき」と主張し、最終的に武力による打開を選択する。

真珠湾攻撃と戦争開始

1941年12月8日未明、日本海軍はハワイの真珠湾に停泊していたアメリカ太平洋艦隊に対し、大規模な航空攻撃を行った。これと同時に、日本軍は

• マレー半島上陸作戦
• フィリピン、グアム、香港への攻撃

など、東南アジア・太平洋地域の各地で一斉に行動を開始した。

アメリカはただちに日本へ宣戦布告し、太平洋地域での大規模な戦争が始まった。これが一般に「太平洋戦争」と呼ばれる戦争の勃発である。

歴史的意義

太平洋戦争は単なる日米間の戦争にとどまらず、ヨーロッパで続いていた第二次世界大戦と結びついて、世界規模の総力戦へと発展した。日本は当初こそ戦果を挙げたが、資源・生産力で圧倒的に上回る連合国との戦いは次第に不利となり、1945年の敗戦へとつながっていく。